PJ Report 2004/1

一般市民によるAED

一般市民によるAED

AEDの普及先進国であるアメリカでは、これまでにAEDの効果に対するいろいろな学会発表がなされてきました。例えば、昨年10月には、ミネソタ州で病院以外の場所で心停止を起こした患者さんがAEDで蘇生された場合、早期であるほど同様の心臓病で心停止を起こしていない人と同じように復帰して生活できている、という報告がありました。また、11月にはテキサス州で救急隊以外に警官がAEDを携帯し、救急隊よりも早く到着できた場合にAEDを施行することによって、対応時間を平均3分間早めることができ、これによって救命率を14%から41%に引き上げられたという報告があります。今年の1月にはさらに興味深い統計が発表されました。米国では年間46万人の患者が病院外の心停止で死亡しています。そこで、米国心臓協会(AHA)と米国立心肺血液研究所(NHLBI)による2年間の大規模多施設共同研究を行い、米国およびカナダの2万人のボランティア救助員に対し訓練を行った結果、CPRだけの訓練を受けたボランティア救助員でも救命率が上がったが、CPRとAEDの訓練を受け、両方の処置を行ったボランティア救助員の方が2倍の救命率であったというものです。救急隊の到着が渋滞などで遅れた場合、一般ボランティアの救助が有効であり、処置開始までに1分間の短縮で約10%の生存率が上昇するとされています。「一般市民による除細動」が信じられないほど安全で優秀な業績を作り、外傷を与えるなどの大きな問題を起こすことはなかったと結論付けられています。以上のような実績をエマージェンシー・ファースト・レスポンス・コース勧誘の時にお客様へご紹介し、特に1次ケア(CPR )のうちの推奨されるケアであるAEDの価値をお伝えすることによって、ダイバーはもちろんのこと、ノンダイバーに対しての勧誘でも、コース受講の価値を強調することができます。ご存じのように、厚生労働省は酸素供給と同様AEDについても、救急の現場で法的資格がある人がいない場合、一般市民が善意でこれらを行うことを許容する発言をしています。コース中では、エマージェンシー・ファースト・レスポンスマニュアルの2−23の最後の文章「2002年12月現在の日本の法律では、AEDを使用できるのは医師および救急救命士だけです」の部分で、このことを付け加えて説明すれば、お客様の収得意欲を高めることができるでしょう。

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